サイト内検索
サイトマップ個人情報の取り扱い
「スマエネ五輪を提案」/東京ガス村木副社長が講演 【1面】
 東京ガスの村木茂副社長は7日、自然エネルギー財団(会長=孫正義・ソフトバンク社長)主催の分散型エネルギーに関するシンポジウムで講演し、2020年の東京オリンピック開催エリアにおけるスマートエネルギーネットワーク(スマエネ)の構築を関係者に提案していることを明らかにした。関連施設のエネルギー需給を一体的に管理し、開催エリアの安定的な運営に寄与する。実現すれば、最先端エネルギーインフラのショーケースとして、国際的な注目を集めるとみられる。
 東京オリンピックでは、新国立競技場を中心とする「ヘリテッジゾーン」と湾岸エリアを中心とする「東京ベイゾーン」の大きく2つに分けて施設が整備され、28競技が行われる予定だ。ゾーン内の各施設は近接しており、こうしたところで熱と電気のネットワーク整備を提案する。

 2つのゾーン間は情報通信技術(ICT)を用いてエネルギー消費の可視化と統合制御を行う。複数のBEMS(ビル用エネルギー管理システム)を統合制御する「SENEMS」(スマートエネルギーネットワーク・エネルギー管理システムの略。セネムス)を利用する。大規模コージェネを中心に再生可能エネルギーや清掃工場の廃熱などの未利用エネルギーも活用する。

 村木氏は、スマエネ化で①エネルギー自立度の向上によるBCP(事業継続計画)への貢献、②省エネ・低炭素化、③ピークカットによる系統電源への貢献、④運営費用の低減―が実現すると指摘。「東京オリンピックはロンドンよりさらに進んだ先進国の首都で開催される。世界にショーケースを示す良いチャンス。日本の技術の国際展開にもつなげていきたい」と述べた。


全文を読むには ニュース記事一覧 バックナンバー
全文を読むには ニュース記事一覧 バックナンバー
ガスエネルギー新聞からのお知らせ

書籍・冊子の案内
●天然ガス特集2022
官公庁、大口需要家、サブユーザー様などへの訴求資料として最適!

●ガス会社 デジタル化の教科書〈決定版〉
2050年のCN時代を見据え、地域のエネルギー会社のデジタル化、DXは待ったなしの状況だ。お客様接点や既存業務のデジタル化はもちろん、新しいCISの考え方やDXによるビジネス変革など、デジタル化の指南書決定版!


●もしもに強い!エネファーム
大型台風や豪雨の影響で、万一の停電時にもエネファームがあれば安心。スマホの充電や照明など、エネファームで〈家族の安全・安心〉を確保! 万一のための備品チェックリスト付

全文を読むには?有料記事検索など

◇ 情報をお待ちしています

日本ガス協会 TEST2