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脱炭素でもガスに役割、非効率石炭退出に貢献も/在り方研 【1面】
 資源エネルギー庁の「2050年に向けたガス事業の在り方研究会」は6日、「低炭素化・脱炭素化」「経営基盤強化」をテーマに第2回会合を開催した。東京ガスと大阪ガス、世界の環境・エネルギー情勢に詳しい委員などが発表した。二酸化炭素(CO2)の排出と吸収が均衡するCO2ネットゼロ(脱炭素)社会でも、天然ガスの役割が継続することが確認され、非効率石炭火力フェードアウトに貢献できる燃料転換、熱利用、分散型などガスの強みを生かした取り組みに期待する意見が多かった。

 オブザーバーの東京ガスの岸野寛専務執行役員、大阪ガスの田坂隆之取締役常務執行役員が取り組みを説明した。

 東京ガスは昨年11月に発表した経営ビジョンで、「50年以降の早い段階でCO2ネットゼロに挑戦」という方針を国内エネルギー大手の中で先んじて打ち出した。岸野専務執行役員は「ガス体エネルギーの脱炭素化はわれわれの使命」とし、実現方策を説明した。

―全文は本紙で


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