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【エネファーム最前線2020】レジリエンス機能をアピール 【10面】
 2020年5月に家庭用燃料電池「エネファーム」が発売されてから今年で11年目を迎える。昨年は10月に第3のメーカー京セラが発電出力400WのSOFC(固体酸化物形燃料電池)

 「エネファームミニ」で参入、今春にはアイシン精機とパナソニックが相次いでマンションへの普及を狙った新型機を投入する。今年度のアピールポイントは引き続き停電時のレジリエンス(強じん性)。ネットゼロエネルギー住宅(ZEH)関連の補助金創設に加え、昨年11月に解禁された太陽光との「ダブル売電」も、ZEH普及を目指す新築サブユーザーに訴える強力な武器となりそうだ。都市ガス販売量上位各社の販売計画、エネファームの普及状況と支援団体の取り組み、大阪ガスのダブル売電の現状、メーカー3社の新製品、LPガス大手3社の取り組みを紹介する。

―全文は本紙で



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九州地方に上陸した台風9号・10号など、近年、激甚化した台風や地震にともなう〈大停電〉が頻発しています。こうした中、電源自立型エネファームが〈スマホの充電〉や〈お風呂〉など、地域の暮らしを支えたことが注目されています。

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