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IoTでガス機器価値向上 利用データ活用し新サービス/大阪ガスなど8社 【1面】
 大阪ガス、西部ガス、ガス機器メーカーなど計8社は、IoT(モノのインターネット)化したエネファームやエコジョーズの利用状況データを収集し、家事の時間短縮や負荷低減を実現するガス機器の利用に役立つ情報を提供する取り組みを開始する。ネットワークに接続した複数の機器から得られる消費者の生活データについて、集約・分析する基盤(プラットフォーム)を複数の事業者で構築し、ガス機器の付加価値向上を図ることでユーザーの囲い込みにつなげる。


 取り組むのは、大阪ガス(幹事社)、西部ガス、アイシン精機、ノーリツ、リンナイ、パーパス、オージス総研、関西ビジネスインフォメーション(KBI)の計8社。このほど、経済産業省の「生活空間におけるサイバー/フィジカル融合促進事業」の補助対象事業として採択され、今年10月~来年2月までの期間で実施する予定だ。

―全文は本紙で


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