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【クローズアップ】関心高まるZEH―補助制度が後押し 【7面】
 一般の住宅に比べ断熱性を高め、太陽光発電、高効率給湯器などを備え省エネ性能を向上した「ネットゼロエネルギー住宅(ZEH)」への関心が高まってきた。経済産業省、国土交通省、環境省などの補助制度を追い風に、戸建てではすでに年間4万戸を超える住宅がZEH化されており、集合住宅も大手デベロッパーの販売が始まっている。

 ZEHの普及状況とZEH物件に意欲的に取り組む大京の事例を紹介する。

○戸建て住宅で先行―健康へのメリットも評価

 現在の日本の最終エネルギー消費は、オイルショックにより省エネの重要性が喚起された1973年と比較すると1・2倍となる。その中で、家庭部門は1・9倍と高い数値になっている。このことから、長期エネルギー需給見通しでは、家庭部門の省エネに重点を置く。住宅の省エネ化や家庭用エネルギー管理システム(HEMS)による見える化・エネルギーマネジメントなどで、30年度には約1160万klを削減する。その切り札として期待されるのがZEHだ。

―全文は本紙で



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